目指せ、介護福祉士!実務者研修を通信やオンラインで受ける方法を解説します

介護業界で唯一の国家資格である介護福祉士を目指すために必ず受講しておく必要があるのが、介護福祉士実務者研修です。

介護職員初任者研修よりもステップアップした専門的な内容を学ぶことができ、介護福祉士を目指すために必要なのはもちろんのこと、より質の高い介護サービスを提供するためにも受講しておきたい研修の一つです。

今回の記事では、介護福祉士実務者研修の内容を分かりやすくご説明していくとともに、実務者研修を通信やオンラインで受ける方法を解説します。

介護業界でのステップアップや、将来のために実務者研修を修了したいという方は必見です。

介護福祉士実務者研修とは

実務者研修は、初任者研修の1つ上位に位置づけられた研修です。

介護業務や老化・認知症・障害などへの基本的な知識を学ぶ初任者研修と比較すると、より発展的な内容や技術について深く学ぶことができます。

特に実務者研修の内容に含まれている喀痰吸引や経管栄養などの医療的ケアについては実際の介護現場でも需要が非常に高く、実務者研修を受講することで知識を習得することができ、今後の喀痰吸引等研修の受講につながっていきます。

また実務者研修修了後は、事業所のサービス提供責任者として勤務する要件を満たすことが可能になったり、要介護度が高い介護施設でも働けたりするというメリットがあります。

仕事や業務の幅が広がることによって介護業界でのキャリア形成やステップアップにつながりやすく、資格手当による収入面でのメリットもあります。

また将来的に転職を考えている方は条件面で有利になりますので、介護業界に携わる方であれば、ぜひとも修了しておきたい研修のひとつです。

実務者研修の修了で、月給が3万円以上アップ!?

厚生労働省が2022年に発表した調査結果によると介護業界の給与は、資格なしの方は平均で268,680円、実務者研修の修了者は平均で302,430円となっていました。

統計上では実務者研修の修了者は、無資格のアテンダントよりも34,200円ほど月収アップが見込めることになりますので、非常におすすめの資格です。

【参照】令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果(厚生労働省)

介護福祉士実務者研修の受講要件

実務者研修を受講するために必要な受講資格や年齢・学歴の制限などはありません。

勘違いされている方も多くいらっしゃるのですが、介護職員初任者研修を受講していなくとも、いきなり実務者研修から受講することも可能です。

ただし実務者研修の内容自体は初任者研修の内容を踏まえて構成されていますので、自分自身の知識量を確認したうえで、受講を決めることをおすすめいたします。

介護福祉士実務者研修の内容

実務者研修は無資格からの取得を目指す場合ですと、450時間の研修時間が必要になります。

初任者研修が9科目130時間を目途としているのに対して、実務者研修は20科目450時間と倍以上の時間と内容を学習していきます。

ただし初任者研修を修了している場合は一部の講義の受講が免除となります。

研修の内容は、以下の通りです。

  • 「人間と社会」領域:40時間
  • 「介護」領域:190時間
  • 「こころとからだのしくみ」領域:170時間
  • 「医療的ケア」領域:50時間

無資格から上記の内容を修了するまではおおよそ6カ月程度、初任者研修の修了者であってもおおよそ4カ月程度の日数が必要になってきます。

通学スタイルで全ての内容を学びきることは非常に難しくなってきますので、株式会社土屋グループでは、実務者研修を通信やオンラインで受講することをおすすめしています。

実務者研修を通信やオンラインで受ける方法

実務者研修を受講するならば、通信教育やオンライン講座がおすすめです。

実際に通信やオンラインで実務者研修を提供している事業者を選択する際は、どのようなポイントに注目してみるとよいのでしょうか。

通信やオンラインの実務者研修チェックポイント①実技講習の開催場所と振替制度をチェック

実務者研修は、講義に関する部分は通信やオンラインで学習を進めることができますが、必ず実技講習を受講する必要があります。

実技講習の開催場所があまりにも少なかったり、万が一感染症にり患してしまったり急な予定変更が発生したりした際に振替ができない講座だと、研修修了を目指すことが難しくなってしまいます。

そのため実技講習の開催場所と振替制度の有無は大事なチェックポイントになってきます。

通信やオンラインの実務者研修チェックポイント②料金

実務者研修を受講する際は、料金も大事な確認ポイントです。

特に事業者によっては、格安の受講料を表示していてもテキスト代が別途請求となっていたり、実技講習の振替に料金が発生したりする場合もあります。

既に介護業界で働いていらっしゃる方の場合、勤務先から資格取得に関する補助が出ることもありますが、振替手数料などに関しては自己負担となることもあります。

事前にしっかりと事業者のHPを確認して、想定外の出費等が発生しそうにないかを確認しておきましょう。

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